一人ひとりの特性を、チームの力に変える。

特性を活かす仕事の任せ方・指示・環境を学ぶ。
管理職・人事担当者・経営者のための企業研修です。

株式会社ILLUMINATEの企業研修について

職場で起こるすれ違いを、本人の能力や意欲だけの問題として捉えると、解決策が見えにくくなることがあります。

ILLUMINATEの企業研修では、発達特性を含む一人ひとりの違いを理解し、本人と仕事内容、役割、指示方法、職場環境との関係から、力を発揮しやすい条件を整理します。

本人を変えることだけを目的とせず、仕事の任せ方・指示・環境・チームの関わり方を調整することを大切にしています。

「伝えたのに伝わらない」を、本人だけの問題にしない。

職場では、次のようなすれ違いが起こることがあります。

指示が伝わらない

指示したつもりなのに、期待した内容と違うものが返ってくる。

優先順位が共有できない

何を先にすべきか伝えても、本人との認識にずれが生じてしまう。

能力を発揮できない

能力はあるのに、特定の業務や仕事の進め方でつまずくことがある。

対応が属人化している

管理職によって、部下への伝え方や対応方法に差がある。

こうした状況には、本人の特性だけでなく、業務内容、役割、指示の出し方、優先順位の共有方法、確認方法、職場環境など、さまざまな要因が関係しています。

大切なのは、「なぜできないのか」と本人だけを見るのではなく、本人・仕事・環境のどこにミスマッチが生じているのかを整理することです。

人を変える前に、仕事との「組み合わせ」を考える。

本人の努力だけに解決を求めるのではなく、本人の特性と、仕事内容・役割・指示・環境・チームとの関係を整理します。

ミスマッチを整理する

仕事内容、役割、指示、環境との組み合わせから、どこですれ違いが起きているかを整理します。

具体的な方法へ変える

指示の具体化、優先順位の共有、確認方法など、管理職が現場で実行できる方法まで落とし込みます。

強みを仕事に活かす

苦手な部分だけに目を向けず、本人が力を発揮しやすい役割や仕事の任せ方、強みを活かせる環境を考えます。

目的に合わせた2つの企業研修

共通理解をつくる「基礎講演」と、現場で具体的な行動を考える「実践研修」をご用意しています。

基礎講演|特性を活かすマネジメント

60〜90分程度

発達特性を含む一人ひとりの違いを理解し、職場で起こるすれ違いの背景や、特性を活かすマネジメントの基本的な考え方を学びます。

主な内容

  • 発達特性の基礎理解
  • 職場ですれ違いが起こる背景
  • 特性を活かす仕事・環境の考え方

管理職層に共通理解をつくりたい企業におすすめです。

実践研修|特性を活かすマネジメント

2〜3時間程度

職場で起こる具体的なケースをもとに、本人と仕事・役割・環境との関係を整理し、現場で実践できるマネジメントを考えます。

主な内容

  • 職場ケースの整理・検討
  • 仕事の任せ方・役割の考え方
  • 指示・確認・フィードバックの具体化

現場の具体的な対応を考えたい企業におすすめです。

参加人数は企業・組織の状況に応じてご相談いただけます。研修内容や時間についても、目的を確認したうえで調整します。

人の特性を理解し、力を発揮できる環境を考える。

株式会社ILLUMINATEは、子どもの発達・発達特性・発達支援を専門に、本人の行動だけでなく、その背景や環境との関係を整理し、一人ひとりが力を発揮しやすい方法を考えてきました。

企業研修では、この「特性と環境の関係を捉える視点」を、管理職の部下育成や人材活用、チームマネジメントに活かします。

研修の実施について

研修の目的や参加される方、現在感じている課題などをお伺いしたうえで、内容や実施方法をご提案します。

実施形式

対面・オンラインのいずれにも対応しています。遠方の場合もご相談いただけます。

研修時間

基礎講演は60〜90分程度、実践研修は2〜3時間程度を基本とし、目的に応じて調整します。

研修費用

研修内容・時間・実施方法等を確認したうえで、個別にお見積もりいたします。

御社に合う研修内容から、ご相談いただけます。

「まず管理職に基本的な考え方を共有したい」
「実際に起きているケースをもとに研修を行いたい」など、現在感じている課題や研修の目的をお知らせください。

企業研修について相談する

本研修で扱う範囲について

本研修は、発達特性への理解をもとに、職場での仕事の任せ方、指示方法、役割、環境、コミュニケーション等について考える企業研修です。発達障害等の診断・判定、医療的な助言や治療、休職・復職に関する医学的判断、就業規則・人事評価・労務・法務上の判断、合理的配慮に関する法的判断、ハラスメント・懲戒等の個別判断は行いません。これらについて専門的な判断が必要な場合は、それぞれの領域の専門家へご相談ください。